教育費/家計/副業/節約

エニタイムの退会手続き|エニタイムを退会して節約

お金を借りる相談所 編集部 当サイトには広告が含まれます。

限られた生活費でやりくりするには、節約をするのが大切です。節約を考えるならまず固定費を見直すのがセオリー。

そこでこの記事では、月々の会員料金を節約するために「エニタイムの退会手続き」を紹介します。

エニタイムの公式ページにも退会方法の紹介がありますが、詳しくは書かれていません。

そこで今回は当サイトのスタッフが実際にエニタイムを退会した際の経験をもとに記事を作成します。

エニタイムの退会方法

エニタイムの退会するためには、スタッフがいる時間に本人が所属店舗へ行き「退会届」を提出する必要があります。

退会届は店舗に備え付けられているので、退会に際して準備するものは特にありません。

なお、退会は「電話・メール・FAX」では受け付けてくれません。必ず本人が手続きする必要があるのでご注意ください。

エニタイムを退会するときはスタッフのいる時間に行く

エニタイムは24時間いつでもトレーニングできることで人気がありますが、スタッフがいつも常駐しているわけではありません。

エニタイム各店舗毎にスタッフアワー(スタッフが常駐している時間)やノースタッフデーが設けられています。

退会手続きは、スタッフが常駐している時間に行う必要があります。

スタッフがいる時間を事前に確認して、退会手続きを確実に行いましょう。

エニタイムを退会するときは所属店舗へ行く

エニタイムは所属店舗(入会手続きをした店舗)だけでなく、国内外問わず全てのエニタイムフィットネスを利用することができます。

しかし、退会手続きは所属店舗(入会手続きをした店舗)だけとなっているので注意が必要です。

エニタイムを退会するときに必要なもの・違約金

エニタイムを退会するにあたって準備するものは特にありません。

印鑑も必要ないので、スタッフが常駐している時間に行き退会届けに必要事項を記入すればすぐに退会することができます。

エニタイム店舗の入店に必要なセキュリティーキーは会員各自で処分することになっています。返却する必要はありません。

また、エニタイムの退会には違約金はありません。ただし、当月分の会費の支払いは必要になります。

翌月の支払いを止めるにはいつ退会すればいい?

エニタイムは毎月10日締めで27日に会費が口座引き落としされています。

従って、翌月の支払いを止めるためには10日までに退会の手続きをする必要があります。

※10日がノースタッフデーの場合は、前営業日になります。
※引き落とし日が土曜・日曜・祝日の場合は、翌営業日になります。

例1:3月5日に退会届けを提出した場合、3月末日付をもって退会となるため、4月27日に4月分の会費が引き落とされることはありません。

例2:3月15日に退会届を提出した場合は、4月末日付をもって退会となるため、4月27日に4月分の会費が引き落とされることになります。

退会のタイミングによっては、1ヶ月分余計な出費をすることにもなるので、「退会手続きは毎月10日までに」を意識しておきましょう。

エニタイムの退会届

フィットネスジムの退会をめぐっては、高額な違約金を請求されたり、退会させないように執拗な説得をするなどトラブルがありますが、エニタイムはいたってシンプルで事務的な手続きで、所要時間は10分足らずです。

実際に退会届けの記入項目は「氏名・退会理由にチェック・署名」など簡単なものです。もしわからないことがあっても、店舗スタッフがついているのでご安心ください。

退会届を提出したら「退会届(お客様控)」をもらえます。

万が一、間違った引き落としが行われた場合には、お客様控をもって店舗に連絡する必要があります。

退会届けの控えはすぐに捨てずに、口座引き落としが終わったことを確認してから、処分しましょう。

エニタイムを退会すると節約できるリアルな金額

エニタイムの会費は口座引き落としなので、実際にいくら支払っているのか実感が薄くなりがちです。

エニタイムの会員料金
月会費 節約(1年)
5,880〜9,500 70,560〜114,000
※金額は税抜きで表示しています。
※2019年2月現在

例えば、エニタイム赤坂店を退会すると年間で約11万円を節約することが可能です。

スポーツジムで運動するのは、健康のためには良いことですが、年間10万円もかけていく必要があるものでしょうか?自宅でできることではないでしょうか?

無駄な出費を抑えて有意義なお金の使いかたで、幸せな毎日をお送りください。

  • この記事を書いた人

お金を借りる相談所 編集部

運営:合同会社お金の相談所(制作協力:はるデザイン合同会社)「お金を借りる相談所」は、FP資格を持つ専門家チームが、中小金融会社の実態や利用者の声をもとに、借入に関する正確で信頼性の高い情報を発信する金融メディアです。▶︎ 運営者情報はこちら▶︎ ご利用にあたっての方針

-教育費/家計/副業/節約