カードの支払いが遅れると、早ければ2日で利用停止になります。利用停止後も料金を支払わなかったり、何度も利用停止になると強制解約されるので注意が必要です。
クレジットカードはカード会社からお金を借りてショッピングしている状態なので、支払いが遅れればカードの利用が停止され、延滞期間が長くなれば強制解約になります。
クレカは比較的簡単に契約することができますが、支払いが遅れると信用情報にも傷が付く（ブラックリストに載る）ので注意しましょう。
このページでは、カードの利用停止や強制解約になる原因や、支払いが遅れた時の流れをご紹介します。
クレジットカードが利用停止になる原因
カードが止まる1番の原因は、支払いの遅れですが、それだけではありません。
クレカが止まる原因
- 支払いが遅れて利用停止された
- 急に利用額が増えた
- 不正利用された（不正利用を疑われた）
- カードの有効期限が切れた
クレジットカードは支払い日（口座引き落とし日）に残高不足で支払いができないと、予告なく利用停止になりますが、すぐに支払えば、再び使えるようになります。
月に1～2万円くらいの利用だったのに急に何十万円も使うと利用停止になることがあります。
連絡すればすぐに利用を再開できますが、不正利用を疑われると利用停止になることがあります。
特に多いのが、新幹線チケットの大量購入をすると利用停止になるケース。
新幹線チケットは換金性が高いので、「クレジットカードのショッピング枠の現金化」でよく使われる手法です。
闇金融でも使われる手口ですが、クレジットカードの規約で「ショッピング枠の現金化」は禁止されているので、利用停止とされても文句は言えません。
利用停止になる前に電話で確認してくれる信販会社もありますが、即利用停止の会社もあります。
カードの有効期限が切れていると、利用停止というより、利用できません。
有効期限が切れる前に、新しいカードが送られてくるはずですが、稀に更新を拒否されることもあります。
強制解約される理由
強制解約される理由も支払いの遅れだけではありません。
クレカが強制解約される理由
- カード代金を支払わずに一定期間経過した
- 登録情報に虚偽があった
- 途上与信で信用情報が悪化した
- カードの現金化などの規約違反があった
カードの強制解約で一番多い理由が「支払いの遅れ（長期の延滞）」です。
クレカは、一定期間支払いが遅れると利用停止になります。その後、電話や手紙での督促を経て、強制解約されます。
住所や連絡先、年収や勤務先など申込情報に嘘があり、それがバレた時に強制解約されることがあります。
特に、無職の人が働いているように偽ったり、偽の収入証明書を提出したりのような悪質と判断されるケースで強制解約されることが多いようです。
信用情報に延滞、任意整理、特定調停、個人再生、自己破産、など事故（異動）が載ると、利用しているクレジットカードの返済をきちんとしていても、利用停止や強制解約となります。利用規約に記載されているので、避けられません。
クレジットカードのショッピング枠の現金化の利用など利用規約の違反が判明すると強制解約になります。
強制解約になると利用停止のように復活させることはできませんし、信用情報機関に5年間、異動（事故）が乗るので、新たな借入やクレジットカードの新規発行ができなくなります。
支払いの遅れから、利用停止、強制解約の流れ
step
1残高不足で引き落としできず
step
2再引き落としに関する書面が届く（コンビニや銀行などの振込用紙が届く）
この時点では、信用情報に異動（事故）情報は登録されていません
振込用紙に記載された期日までに支払えば、利用停止は解除されます。
step
3支払いに応じなければクレジット会社から電話がかかってくる
振込用紙で支払わずにいると、催促の電話がかかります。
電話を無視せずに、支払いを送らせてもらうなど、前向きな対応をしておけば、すぐに信用情報期間に事故（異動）が登録されることはありません。
step
4支払期日から最短で30日ほどで強制解約
信販会社によって異なりますが、30日ほどの延滞で強制解約となります。
強制解約になると信用情報に事故（異動）が載り、5年〜7年は新たな借入やクレジットカードの新規契約が難しくなります。
step
5支払いに応じなければ裁判所から支払督促状が届く
専門的な話しになりますが、裁判所を介した督促状には、時効の停止と財産の差し押さえに向けた一手という意味があります。
着々と外堀を埋められている状態です。最寄りの法テラスで弁護士や司法書士といった専門家のアドバイスを求めましょう。
step
6財産の差し押さえが行われる
裁判所を介した話し合いが行われ、不調なら、財産の差し押さえに関する裁判が行われ、差し押さえとなります。
専門家の助言なしで、対応できない案件です。最寄りの法テラスで弁護士や司法書士といった専門家のアドバイスを求めましょう。
僕の個人的な経験ですが、一度支払が遅れたくらいでは、強制解約にもならないし、ブラックにもならないので、過度に恐れる必要はありませんが、事後対応はきっちりやりましょう。
利用停止になるまでの期間
信販会社によって異なりますが、概ね以下の期間で利用停止になります。
- 支払期日の1〜2営業日後に止まる
- 再引き落とし日の翌日に止まる
クレジットカードは一般的に、支払期日の1〜2営業日後、に利用停止となります。
再引き落とし設定があるカード会社の場合、再引き落とし日に引き落としできなかった時に止まる場合と再引き落とし日とは関係なく、正規の支払日の2営業日後に止まる場合があります。
支払いが遅れた時は先に連絡を入れる
こまめに記帳してきちんと引き落としされているか確認しておきましょう。
もし、引き落としされていなかったらすぐにカード会社に連絡を入れましょう。まめな連絡は信頼を醸成します。
支払いが1日でも遅れれば、遅延損害金（遅延利息）が1日単位で発生します。数日であれば大した金額ではありませんが、長期になるとビックリするような金額になります。
支払いが遅れたときのカード会社の連絡先
各カード会社の支払いが遅れたときの連絡先は以下の番号です。
| カード会社 | 連絡先 |
|---|---|
| JCBカード | 06-6944-2222 |
| 楽天カード | 0570-66-6910 092-474-6287 |
| 三井住友VISAカード | 03-6738-7130 06-6223-6511 |
| セゾンカード | 0570-064-133 |
| dカード | 0570-783-890 |
| UCカード | 03-6893-8200 06-7709-8555 |
| エポスカード | 03-3383-0101 06-6630-0101 |
| ライフカード | 045-914-7003 |
| アメックスカード | カード裏面の番号 |
カードの裏面には電話番号が書かれている事が多いので、支払いが遅れた時はカードの裏面を確認しましょう。
強制解約された時点で他のカードも止まる？
支払いが1ヶ月以上遅れるとカードが強制解約（強制退会）される可能性があります。
強制解約は、利用者の原因による契約解除を意味します。
未払金の支払いが終わってもカード利用は復活しません。
さらに困るのが、強制解約や延滞が信用情報機関に記録された時点で、他のクレジットカードやローンも利用停止になるかもしれません。
カード会社は定期的に利用者の信用状態を確認しています。これを「途上与信」と言います。
途上与信で他社ローンの異動（事故）が判明すれば、利用停止となる可能性があります。
必ず利用停止になるわけでもなく、利用停止になる期間も会社によってバラバラですが、利用している信販会社や銀行、消費者金融から一括返済を求められる恐れがあります。
強制解約される前に、支払を伸ばす相談をしたり、借金して支払いをしたりと、何らかの対応をしましょう。
